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ラクビ解約できない?「お試しのつもりが…」トラブルを未然に防ごう




「お試しのつもりが・・・」定期購入を解約できなくて高額な支払いを請求された。

サプリ業界では独特の販売手法ゆえに、商品を購入後トラブルになる事例が少なくないようです。
  1. ラクビの正しい解約方法
  2. ネット通販で「解約できない」を防ぐために必要なこと

ラクビの解約方法は?購入前に必ず確認しよう

まず、ラクビの購入条件と解約条件について確認しておきましょう。

ラクビは、販売元の悠悠館(株式会社ビアンネ)の公式サイトから購入するとお値段がお安いので、ほとんどの方は公式サイトから購入するようです。

しかし、お値段がお安い代わりに単品ではなく定期購入となり、解約の申し出をしない限りは毎月自動で商品が届く形になります。
とはいえ、ラクビは購入回数に縛りはなく、解約はいつでもできます
ようするに、解約を申し出ない限り、以下のように料金を負担する形になるわけですね。

初回 500円
2回目 2,740円
3回目 2,740円
その後

※税込価格です


ラクビの公式サイトで解約条件を確認したい場合はこちら

では、具体的なラクビの解約方法について、説明します。
ラクビを購入すると「取説」が同包されており、解約についても記載してあるのですが、解約の申し出は電話でのみ受け付けているようです。
連絡先は、パッケージの裏面にも記載してあります。 注意点としては、
  • 解約の期限は次回発送日の5日前までに電話で申し出る
  • 受付時間は月~金
    9:00~19:00
    (土曜は17:00まで)
  • メールやFAXは不可


解約の申し出のタイミングは「次回発送日の5日前まで」ですので、起算日が分からなくならないように郵便物に貼ってある「出荷伝票」を控えておくとよいでしょう。
伝票
このように、きちんとポイントを押さえておけばラクビは問題なく解約できるわけです。

ちなみに、ラクビの定期購入に申し込むと、メールで発送日を知らせてくれますから、そちらもあわせて確認すると安心です。

ラクビは解約できない?ユーザーの声は?

ネット通販に起こりがちな解約のトラブルですが、ラクビに関しては「解約できない」などのトラブルはあるのでしょうか?

実際にネットの口コミサイトなどに投稿されている口コミをピックアップしました。


良い口コミ
オペレーションセンターの対応は良かったです。


解約の電話をしたら「飲むタイミングが良くない」「半年は継続しないと効果がない」などと言われましたが解約は問題なくできました。
良い口コミ


良い口コミ
コールセンターの対応はよく、解約はスムーズでした。


初回は安いけど2回目から値段が上がったので不信感で解約しました。
悪い口コミ


良い口コミ
フリーダイヤルでスムーズに解約できました。


発送前のはずなのに、解約できずこちらが送料を払い返送するはめになりました。
悪い口コミ


上記のように、少数ではあるものの、解約の際のトラブルはあるようです

しかし、他のネット通販業者に比べ、ラクビに関しては全体的に解約に関するトラブルが少ないように感じました。

買い物のトラブルは、消費者と販売者の意思の疎通が不十分なことによって起こるのが常ですから、不明な点や不安な点をおざなりにしないようにしたいものです。

ラクビは大丈夫っぽいけど、「お試しのつもりが…」解約できずに高額支払いが相次ぐサプリ業界に注意しよう

「ネット通販でお試しのつもりで購入したのに、定期購入の契約になっていた」
ラクビのような健康食品に限らず、通販全体でこのようなトラブルが依然絶えない状況で、全国の消費者センターには相談が相次いでいます。


例えば、都内に住む30代の女性は、SNSで見かけた「初回100円」の化粧品セットを「お試し」のつもりで注文。

商品を受け取ったが、その後2回目の商品が届き、おどろいて販売サイトを再確認したところ定期購入だったことに気づきました。

しかも、2回目以降のお値段は6,800円とのこと。

支払いをしてはダメと感じ、それ以降届いた商品は受け取りを拒否し続けているということです。
憂鬱な女性
国民生活センターも注意喚起しているとおり、通販事業者の中には、初回の低価格を強調して商品を宣伝しているものが多く、逆に購入条件は小さく表示されていることが多いようです。

ですので、しっかり細部まで確認しないと解約を申し出ても「購入条件はHPに記載してあるので…」と断られてしまいかねません。

先にも述べたように、ラクビに関しては解約条件の記載や対応にはさほど問題はなさそうですが、通販を利用するということ自体が、手軽である反面、リスクも伴うということを思いに留めておくとよいです。

ネット通販で解約できないトラブルを防ぐために

国民生活センターは「商品を購入するときは、契約の内容だけでなく、解約条件もしっかり事前に確認してほしい」と注意喚起しています。
それに加え、トラブルに備えて販売ページの購入確認画面を印刷して残しておいたり、スクリーンショットに記録しておくことも大切です。


消費者を守るために「特定商取引法」というものがありますが、これは消費者と販売者の公正の保持を目的としており、虚偽の表示をすることや、不当な勧誘を禁止しています。

ですので、もし表示が分かりづらかったことから発生するトラブルなのであれば、残しておいた記録が販売側との交渉を有利にするわけです。

ネット通販で失敗しないためには、まず一にも二にも確認し、記録を残すことがポイントなのです。